有効求人倍率は、はたして有効なのか

サービス業を中心に人不足の声が増えています。
「猫の手も借りたい!」ということもあれば
「従業員が揃わずに事業展開ができない!」なんてことも少なくありません。

人材採用での悩みを少しでも減らしていくために
今回は企業側から見たサービス業人材の採用難易度についての考察してみました。

毎月末になると厚生労働省から発表される「有効求人倍率」。
9月30日発表の有効求人倍率(2014年8月分)は全体で1.10倍(新規は1.62倍)です。
※出典:厚生労働省(http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000058609.html)

全体の有効求人倍率1.10倍は企業が人を採用するときの競争倍率ですので
100件の同一条件の求人(募集企業)に対しての採用候補者(母集団)は
100÷1.10=90名ほどとなります。

職種別有効求人倍率で比較として同じ2014年8月分(パート除く)を
「職種内では100件の同一条件求人」として見て比較してみると
 ・「ホールスタッフ」は1.76倍=56名
 ・「キッチンスタッフ」は1.68倍=59名
 ・「一般事務」だと0.42倍=238名
と職種によっての差はさらに大きくなっています。

これらに地域差や給与・待遇面の差、ネームバリューも加わってきます。
採用競争に勝つために仮に給与だけをただ高くしても、他社が給与を上げるだけで
簡単に負けてしまうこともあるのが難しいところでもあります。
上記のホールスタッフの例だと他業種と比べた母集団の過不足の問題だけではなく
各種条件によっては100件中の1社に56名全員が応募することもありえるのです。

ではそのような競争の中でも良い人材に出会い、活躍していただくにはどうしたら良いのか・・・。
そのヒントのひとつとして、条件面や経験だけのマッチングを図るのではなく、
求職者の志向性や転職の背景などを理解した上で「企業」と「求職者」が
お互いの希望を叶えていくことが大切になってくるのではないでしょうか。

ぜひ他業界より「人」の影響が強い飲食・サービス業に特化した弊社を通じて
より良い人材を採用して「人材採用難易度の解消」を目指していきませんか。

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